>（１）十分の一の献金先は必ず所属する教会にするべきか？
>ある教会員は、月給の十分の一は必ず教会へ献金し、ボーナス時には献金の要請が
>来ている団体等に献金しているが、これは聖書的に問題が無いのか？

>以前にご回答いただいた、
>> 旧約聖書において教える務めにあったのは祭司とレビ人でした。彼らには譲りの地
>>が割り当てられておらず、財産を所有していませんでした。つまり、祭儀を執り行
>> うことと、教えることによって以外に生活の収入源はなかったのです。
>> それゆえ、土地を割り当てられていた民は、その土地から上がる収益によって彼ら
>> を支える責任があり、十分の一と様々な奉献物によって生活を維持しなければなり
>> ませんでした。
>からすると、十分の一は所属する教会に捧げるべきだという事になりそうですが。

ゲイリー・ノースは、自分の所属教会以外の献金は十分の一に含まれない、と述べています。
所属教会は、自分の救いと滅びを左右する権限を持っているからです。
「地上でつなぐと、天でもつながれ、地上でとくと、天でもとかれる」からです。
所属教会が、ある教会員を戒規処分にした場合、その処分は、天においても有効ですから、もし悔い改めない場合に、その人は滅びます。
また彼が悔い改めて戻ってきて、それを教会が赦した場合には、天においてもその人は赦されて、永遠の生命を受け継ぐことになります。

地方教会は、「自己呪詛の誓いself-maledictory oath」によって結びつけられた数少ない神的権威を帯びた集団（他に国家、家庭、個人がある）であり、キャンパス・クルセードやＯＭＦなどの宣教団体のように、戒規の権限を持たない集団とは異なると述べています。地方教会に加入する場合、我々は牧師から洗礼を受けます。そして、洗礼において私たちは、「私は聖書の教えを守り、罪を犯した場合には悔い改め、もし教会がその罪を問題にし、聖書に従って命令を下し、私がそれに服従しない場合には戒規処分になり、除名され、呪いを宣告され、永遠の生命を失うことになっても異議はありません。」と宣言したのです。

もしこのような戒規処分が行われないと、教会はサタンから派遣された人々にのっとられることになります。
20世紀はじめに、アメリカの教会はリベラル派によって牛耳られました。また、教会が建設したミッションスクールもリベラル派に占領されました。この事情は日本においても当てはまります。
この重大な失敗は、正しい戒規が実施されなかったからではないか、と考えられます。


教会は、４種類の人々によって成り立ちます。

（１）牧師や長老を任命する選挙権を持つ「正会員」
（２）それを持たない「準会員」
（３）転会を望んで準備している他教会員
（４）ノンクリスチャン

（１）の人々とその他の人々、すなわち（２）及び（３）（４）に属する人々、を区別せずに、無制限に選挙権を与えると、異なる教えを信じる人々が牧師や長老になって、教会を土台から破壊することになります。教会が純潔を保つには、（１）の人々と（１）以外の人々を区別するための基準が必要になります。

それでは、この基準とはいったいどのようなものでしょうか。

それは、

（１）その教会が主張する信条に全面的に賛同するか？
（２）十分の一を忠実に捧げているか？

です。

（１）については、言うまでもないですが、もし信条において異議を唱える人が選挙権を持てるならば、サタンの子たちはその教会をのっとるために数を集めて攻撃します。同じ考えを持つ人々を教会に集めて、多数派を形成して、教会に自分の息のかかった人々を牧師や長老に任命するようになります。

（２）については、経済的に教会に対して重荷を持つ人々に選挙権を独占させないと、金銭にいい加減な人々、経済面において主と教会に本当に献身していない人々が教会の経済を左右することになるからです。

十分の一を教会に全額献金することがなく、十分の一の一部を他の宣教団体や教会に献金することが許されるならば、「わたしはちゃんと十分の一を献金していますよ。」と言いながら、教会は割り当てが小さくなるので、経済的に逼迫していきます。このような個人の裁量によって、教会の健全な運営が阻害されるようになるならば、それらの人々は、「責任ある教会員」とは言えません。

牧師のメッセージが気に食わない、とか、こんな教会に献金するくらいなら、他の教会にしよう、と言って、十分の一を自分の勝手な好みで割り振るような人々に教会の運営権や、選挙権を預けるわけにはいきません。

「権限にはそれに見合った責任が伴なう」という聖書の原則を適用しなければなりません。

もしそのように十分の一を自分の裁量によって分配したいのならば、彼は「正会員」を止めるべきです。

マルクスは、普通選挙制度（つまり、所得によらずに平等に選挙権を割り当てる制度）の実現は、私有財産を破壊するための重要なステップであると考えました。

「もし無産者が有産者の上に立法者として立つことになれば、概念上、私有財産は廃止されるということにならないだろうか。所得に応じた参政権の制限は、私有財産を守るために残された最後の政治的形態なのだ。」（Karl Marx, "On the Jewish Question"(1843), in Karl Marx and Frederick Engels, Collected Works, vol.3 (New York: International Publishers, 1975), p. 153. cited in "Tithing and the Church" by Gary North, ICE, pp. 39-40.）

累進課税など、資産家にとって不利な制度は、無産者が資産者と同じ選挙権を与えられることなしには実現しません。

この理屈が、教会にも当てはまります。もし十分の一献金をしない「不忠実」で「反抗的」な人々が、十分の一献金をする忠実で責任感のある人々と同じ選挙権を与えられるならば、先ほどの例と同じように、数を頼りに同類の人々を集めて教会を乗っ取るのを許すことになります。

私たちは、学校において「デモクラシー」を普遍的価値と教えられてきました。そのため、教会の中にも普通選挙制度を導入することを美徳とするような気風がありますが、それは、かえって秩序の混乱を招くことになります。

聖書の原則は、あくまでも「責任感があり、それを実行している人々だけが支配できる」というものです。

もし正会員が他の宣教団体に献金したいならば、十分の一のほかにすべきです。

地方教会だけが、「戒規」を実行し、「クリスチャンとノンクリスチャン」を区別できる権限を持っているのですから、教会は、真理を擁護するための、中心的な、そして、最後の砦です。地方教会ではないキリスト教の団体は、そのような権限を持っていません。どんなに罪を犯している人々がいても、彼らに呪いを宣告はできません。ただ会員権を剥奪するだけです。しかし、教会には、「聖餐を拒む」という重大な権威が与えられており、ここにおいて真理について厳密なふるいわけをしていかないと、真理の最後の砦としての役割を果たせず、その結果、神の御国はなし崩し的に衰退していきます。

宣教団体など地方教会ではない団体は、地方教会において聖餐停止処分になった人々を受け入れてはなりません。なぜならば、彼らは、クリスチャンではないと宣言されたからです。正式にサタンに属すると宣言された人々が働きに参加して正しいことができるわけがありません。

（ただし、その地方教会そのものがサタンにすでに占領され、除名処分になった人々のほうが真理に従っている場合があります。その場合、その決定を無視することができます。あくまでも聖書だけが判断の基準だからです。）

02/05/03