ヘンリー・メイコウ博士が2004年5月30日に記したエッセイ『｢ユダヤ人の｣陰謀は、イギリス帝国である』は興味深い。
メイコウ博士は、クリスチャンである。そして、自分が受けた教育が、歪んでいたことに気づいたという。
私は、人生の多くを従来の教育によって無駄にしてきた。だから、新たに自分を教育しなおさねばならないと感じている。
どうしてかというと、従来の学校や一般のマスコミなどが、陰謀家たちに支配されており、彼らの教えを吹き込む場所になっているからだと。
明らかに、バンパイアのような財閥が世界を導いている。この陰謀を代表しているのは、我々の主要な政治・経済・文化機関である。西洋社会は覆され、西洋文明は破産した。民主主義は、社会のコントロールの一形態であり、マスメディアと教育は、彼らの教えを吹き込むための制度に過ぎない。
実際、インターネットのおかげで、我々は様々な貴重な情報を手に入れることができるようになり、いかに自分たちが騙されてきたか悟ることができるようになった。これだけ、証拠が揃っているにもかかわらず、学校で教えられた歴史や思想を信じつづけ、そこに留まっている人々は、明らかに｢サイバー文盲｣と呼ばれても仕方が無いだろう。機会を与えられたのにそれを利用しなかったのだから、神の御前に言い訳はできない。
メイコウ博士は、この世界を悲惨に陥れている悪者は、イングランド銀行と合衆国連邦準備制度、それに関わる諸カルテルだという。彼らは、世界銀行やIMF、世界の諜報機関の大部分をも支配している。
その本当の姿は秘密にされている。ロスチャイルド家はそのうちの一部だ。イングランド銀行は、1946年に国有化されたが、紙幣発行権は今も彼らの手に握られている。イギリスの本当の政治システムは、金融寡頭制である。寡頭制といっても、君臨しているのは、イギリス女王ではなく、シティー・オブ・ロンドンである。イングランド銀行が運営するシティー・オブ・ロンドンは、完全な主権国家であり、イギリスの法律の下にはなく、女王ですら許可なく入れないという。
しかし、それにもかかわらず、銀行家たちは、イギリス議会を支配している。1886年、アンドリュー・カーネギーは次のように述べた。
6人か7人の人々が、議会の承諾をまったく得ないでイギリスを戦争に突入させることができる。
1910年から1919年までイングランド銀行の頭取を務めたヴィンセント・ヴィッカーズは、世界の諸戦争の原因はシティであると述べた("Economic Tribulation" (1940) cited in Knuth, The Empire of the City, 1943, p 60)。
大英帝国は、銀行家たちの利益追究の延長であり、すべての非白人植民地(インド、香港、ジブラルタル)は、シティの植民地であり、イギリス法に従う必要がなかった。植民地獲得のために犠牲を払うのは、イギリス人であったが。
エージェントであるJ・P・モルガンがアメリカの会社の25%を支配したときに、イングランド銀行は、セオドア・ルーズベルト政権時(1901-1909年)に、合衆国を支配した(Anton Chaitkin, Treason in America, 1964)。
American Almanacによると、銀行家たちは、｢クラブ・オブ・ザ・アイルズ｣と呼ばれるネットワークに加入している。このクラブは、イギリス女王を含むヨーロッパの王室が支配する非公式の協会である。クラブ・オブ・ザ・アイルズの資産は、推定10兆ドルであり、ロイヤル・ダッチシェル、大英帝国化学工業、ロイズ、ユニレヴァー、ロンロ、リオ・ティント・ツィンク、アングロ・アメリカン・デビーアズなどの巨大企業を支配している。石油、金、ダイア、他の原料の供給を支配し、その地政学的計画に基づいてこれらの資源を世界に分配している。
その目的は、次の2,3世代で、世界の人口を現在の50億人以上から、10億人まで減らすことである。すなわち、自分達の世界に対する権力を保持し、その土台となっている封建主義のシステムを維持するために、人間を家畜のように間引きすることである。
歴史家ジェフリー・シュタインバーグは、次のように述べた。
イングランド、スコットランド、ウェールズ、そしてとくに、北アイルランドは、奴隷制プランテーションであり、社会操作の実験場に過ぎない。これらの地域は、みなシティー・オブ・ロンドンの利益を支えるために存在する。
メイコウ博士によると、このことは、アメリカ、カナダ、オーストラリアについても言えるという。
つまり、世界の民主主義政体は、名ばかりであり、実態は、封建制を願うヨーロッパの王族の植民地に逆戻りしているということなのだ。