日本が絶対に取り組むべき6つの課題
日本の国力が低下するのではとの危惧が絶えない。
このままだと低下する。
なぜか。為政者の精神が倒錯しているからだ。
1.累進課税で努力した人や組織を罰する。
2.死刑適用拒否によって殺された人よりも殺した人を尊重する。
3.市場競争の中にいない官僚組織に事業を任せる。
4.「戦争放棄」の規定によって自国防衛に正統性を与えない。
5.学校教育を通じて子供のとびぬけた資質を抑え込むように強制する。
6.愛国教育を子供に授けず、逆に自虐史観を教える。
倒錯した為政者が実践したこの6つの「ブレーキ」によって、日本は戦後大きくスピードダウンを強いられてきた。
このような逆風の中において戦後日本が成長したのは、まさに日本人の優秀な資質とたゆまぬ努力に他ならない。
日本人の能力が高いにもかかわらず、制度がめちゃくちゃなので、それを百パーセントを活かすことができなかった。
さて、これまでは戦前の教育を受け、バイタリティあふれる戦前戦中世代が社会をけん引してきたが、戦後売国左翼教育を受けてきた世代のみとなり、以上のブレーキはもろに社会に作用し、日本の文化経済、政治あらゆる分野において国力の衰退を引き起こさざるを得ない状況となっている。
上記6項目は、占領軍を通じてグローバリスト共産主義者が日本を解体するために仕組んだものである。
コンピュータの中に仕組まれたトロイの木馬のように、それは内部から日本を破壊していく。
本気でこれらに取り組まない限り、日本に未来はない。
2010年11月26日
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