ポルノは国家解体の戦略兵器である
米国のテレビドラマ24 hoursにおいて、よく「国家反逆罪」という罪名が出てくる。
刑罰は死刑である。国家転覆などを図ること、それを共謀すること、こういうことを口にするだけでも重罪のようだ。
この罪の取り扱いの厳しさは、共産主義国において徹底している。
いたるところに密告者がいる。家族も安心して会話ができない。
共産主義なる矛盾だらけのシステムを維持しようとすれば、強制と暴力以外にはないので、どうしてもスパイ活動と弾圧、粛清が必要になる。
ロシア革命と中国革命においてどれだけの人が殺害され、収容所に送られたことだろうか。
それに比べて、日本は革命に対して甘い。
与党議員が「国家転覆」を口にして逮捕されない。
首相が「日本列島は日本人だけのものではない」と発言しても、罷免されない。
マスコミが取り上げるのは、金の問題だけ。
そんなの国家転覆と比べれば、小さな問題だ。
クリスチャンの義務は、家族を確立することだ。
家族を繁栄させること。なぜならば、神の国拡大の中心は家族だからだ。
だから、クリスチャンは、離婚やポルノに対して厳しくなければならない。
結婚の制度を尊重しない風潮は、家庭の崩壊を生み、家庭の崩壊は、民族の解体につながる。
国家の弱体化と他国による侵略の遠因は、家庭崩壊にある。
今我々の周りに氾濫しているポルノは、家庭破壊、国家乗っ取りの意図のもとに実行されている。
アメリカでポルノの氾濫を開始したプレイボーイのヘフナーは、キンゼーの影響を受けた。そして、キンゼーは、ロックフェラーから資金提供されていた。
これは、戦略なのである。
ポルノを陰謀と見ることができない国は、馬鹿な国であり、それを野放しにする政治家は無能である。
2010年4月30日
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