堕落した人や国と付き合うべきではない


中国との経済協力とか、工場を中国に移転とか、こういった判断をしてきた産業界には今回の騒動は衝撃だったろう。

しかしだ。

企業の経営者たるもの、付き合うべき相手とそうじゃない相手を区別できないというのは、必須の資質であり、これを欠いたらもはやその名に値しない。

昔から言われていることだし、私の日常的体験から言うが、金を返さない奴とか、約束を平気で破る奴とか、恩義を忘れる奴とか、金がからむと態度を翻す奴とか、こういう人間は、付き合っても利益はない。

一度そういう過去があるが、許して付き合うことをしても、だいたい一度やったら二度三度同じことをする。

しかも、そういう奴は、その友人も同じものを持っていることが多いから、そいつらのグループに入ると何度も同じ目にあってろくなことはない。

これは一般論であって、個々人についての意見ではなく、また、人種差別や民族差別をするつもりもないので、注意して読んでいただきたい。

私の経験や個人的見聞では、第三世界の外国人は駄目。アメリカ人はOK。ヨーロッパ人もOK(国によるが)。アフリカ人は駄目(1,2度目まで払うが、3度目に裏切る)。パキスタン人は駄目(金を貸して返してもらってない)。

オーストラリア人やニュージーランド人は表面的な知り合いはいるが、お金がからむ付き合いはしたことがない。ただし、インターネット上での会話では、人種差別と偏見の持ち主。頑固。

韓国人は駄目。約束の労賃や給料を払ってもらえなかった経験数度あり。親しい日本の友人みんな同様の被害を受けている。

中国人は駄目。個人的に金が絡む付き合いはしたことがないが、会社時代の商社マンやビジネスマンから恩義知らずとの情報。投資した店舗をそっくり奪われたヤオハンの話は有名。

もう一度言うが、これは一般論であって、個々人については誠実な韓国人や中国人、アフリカ人もいるだろう。

しかし、ビジネスや実生活においてはこのような一般的な世間の評価は、信頼性を測る上できわめて重要である。

我々が病院を選ぶときに頼りになるのは、風評である。実際に行ってみた人の体験談はきわめて重要だ。

その病院の外観や内装、医者や看護婦の態度、その他重要だが、世間的評価は無視できない。

世評から見ると、中国人とのビジネスはきわめて危険である。

なぜならば、法を守る、信義を重視するという姿勢が乏しいからだ。

このカントリーリスクは、もちろん日本の企業も織り込み済みである。

企業家が一番心配しているのは、法律が変わることだ。

コロコロと法律が変わる国に投資すると、ごっそりと工場から何から奪われる恐れがある。

私は、おそらく中国人は、長期的に見て、日本の技術やらなにやらを全部奪う予定なのだと思う。

これは、共産主義によって中国人が堕落したというだけではなく、共産主義になる以前からこういった傾向があるということらしい。福沢諭吉が脱亜論で述べている。

日本人が信頼されるのは、信義を重んじるところだ。今は薄れてきたが、昔チャップリンが日本人の執事を重んじたのは、「主君に忠実」という伝統があるからだ。

本田宗一郎は、韓国に技術を教えたら、教え終わったとたんに追い出され、横領したため韓国人とは付き合うなということになったらしい。


「一番具合の悪かったところはどこですかと、本田さんに尋ねましたら、「韓国」とおっしゃった。「どうしてですか?」と尋ねると、「向こうへ行って、オートバイを作るのを教えた。それで、一通りできるようになったら、『株を全部買いますから、帰ってくれ』と言われた。『どうしましょうか』と下の者が聞いてきたから、『そんなことを言われるところでやることはねえよ』と言って、金を返してもらった。その翌日に朴正煕が殺されたんだ」とおっしゃった。」(『アジア共円圏の時代―さらばアメリカ』)

ということで、私は、どうして日本人が中国に投資して、工場を移転するような愚かなことをしたのか不思議でならない。

カントリーリスクのほかにも、文化大革命大虐殺、天安門事件大虐殺、チベット大虐殺、ウイグル大虐殺という過去を考慮したならば、投資の相手にならないと判断できたはず。

今でも国家が人殺しを平気で行っている国と関係を結ぶことは、無謀な冒険である。

即刻引き上げたらいい。

聖書では、民族ごとに付き合うべき民族とそうではない民族が選別されている。

エジプト人はOK、カナン人はだめ、という具合に。

それは、道徳性だ。

イスラエル人がカナン人と結婚することを禁止されていたのは、カナン人が非常に堕落していたからだ。

さらに、聖書には、邪悪な国と同盟を結んで失敗した王の話が多数でてくる。

付き合う相手は慎重に選ばねばならない。

ポイントは、道徳性である。

堕落した人や国と付き合うべきではない。

 

 

2010年9月27日

 

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