中国の海洋進出の野望の挫折と内部崩壊の可能性
(1)
板垣英憲氏によると、フリーメーソン・イルミナティの世界支配勢力が、中国に市民革命を起こして、7つの地域に大分裂させようとしているらしい。
デイビッド・ロックフェラーは、キッシンジャーとともに、中国を大国に育ててきたが、失脚し、今はロスチャイルド家が世界の支配者であるから方針転換があったのだろう。
先日の反日デモは、いつもどおり官製であった。その証拠は豊富にある。中国は民衆をけしかけて、日本の有名企業を破壊、焼き討ちさせた。その目的は、中国を分裂させようとするフリーメイソン・イルミナティ世界支配勢力の策動に対する抵抗だという。
(2)
と考えるならば、ジョセフ・ナイの日中戦争計画はご破算になったということなのか。
もっとも、ジョセフ・ナイはデイビッド・ロックフェラーの弟子だから当然と言えば当然なのだが。板垣氏によると、デイビッド・ロックフェラーの失脚後、ジョセフ・ナイやマイケル・グリーンら対日工作員は現在、ジェイコブ・ロスチャイルドの下で働いているという。
となれば、安倍氏もネオコンから離れてロスチャイルドの軍門に下ったのか。実際、デイビッド・ロックフェラーの支配下にあった清和会も中心長老である森氏が退陣したので日本における勢力図も変化しているのは明らかだ。
デイビッド・ロックフェラーの失脚は、世界支配層における大革命であったことは間違いない。それが徐々に現実の情勢に現れつつある。
(3)
ジェイコブ・ロスチャイルドの世界政府の中国分裂計画によると、まず第一の分裂は、北京派勢力と上海派勢力の間で起きる。
その後、全体が7分裂状態となり、この機に乗じて、新疆ウイグル、チベット、内モンゴル、東北部(旧満州)が独立する。
この分裂計画を知っていた欧米諸国は、2011年秋ごろから、中国への投資を停止し、投資資金の引き揚げを着々と行ってきた。無知な日本企業だけが大損をこいている。
日本企業が同胞の福利を無視して、中国に投資してきた罰が巡ってきた。
「契約的に考えることができない人間は、必ず契約の呪いを受けるはめに陥る」ことのよい例だ。
悪者と交わってはならない!
(4)
先日の習近平の「水泳中の背中の怪我による休養」という名の失踪事件の実態は、人民解放軍の内部分裂の機に乗じた北京政府によって殺されるのではないかと恐れ、北京市から逃亡し、某所の「地下壕」に身を隠したことであるという。
日本の国有化に応じて、中国人民解放軍南京軍区の海軍が、軍艦3隻を尖閣諸島に向けて出港した。
これは、海上自衛隊の自衛艦ばかりか、米海軍第7艦隊の航空母艦などの艦船の出動、一触即発の事態を招きかねないため、胡錦濤国家主席が引き返させた。
この対策を巡って、人民解放軍内部で対立が起き、7つの軍区のうち、3軍区が北京派閥に、3軍区が上海派閥、1軍区が中立派にという形にわかれて、争い始め、一時内乱状態に陥ったという。
上海派閥の軍区は、台湾有事の際の攻撃用最新鋭兵器を持っている。さらに、北京派閥、上海派閥の軍区ともに核兵器を持っており、お互いに核兵器を撃ち込み兼ねない最悪の事態に発展しかかった。
人民解放軍とのつながりがある上海派閥に属する習近平がデモを背景に軍事的手段に出たのを、胡錦濤の北京派閥に抑えられ、一挙に影響力を失ったのだろう。
(5)
NHKによると、
アメリカのパネッタ国防長官が、習近平国家副主席に対して、沖縄県の尖閣諸島が日米安保条約の適用範囲内だと説明し、日本とのこれ以上の緊張を避けるよう促した。
「アメリカは安全保障条約の責任がある」として、仮に軍事的な衝突に発展すれば、アメリカも関与せざるをえないという認識を伝えた。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120921/k10015180901000.html
米国は本格的に中国をけん制し始めた。
おそらく、中国の無法なデモが、米国による介入に正当性を与えたのだろう。
これまで、まだ米国には、日中の領土問題に対して介入するには、はっきりとした理由がなかった。
しかし、あれだけの野蛮な行為がメディアを通じて世界に発信された以上、米国が日本を支援したとしても誰からも文句はでないだろうと踏んだのだ。
これで、尖閣を巡る中国の策謀は挫折した。
それと同時に、第一列島線、第二列島線以西の海洋支配の野望もとん挫した。
習近平そして人民解放軍はもはやレーム・ダックだ。
後は、内部分裂を待つのみ。
私は、この対日デモが、中国の体制崩壊の一里塚になるのではないかと思う。
2012年9月23日
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