反日の起源


1.

東京オリンピック組織委員会長の森議員は、元日韓議員連盟会長であった。

オリンピックを腐らせているのは、この日韓議員連盟に属する親韓議員たちであるとみる。

親韓議員は、電通をはじめとする巨大な韓国の傀儡勢力の一部であり、他の親韓組織と共同で日本人がつくり出す富を韓国に流している。

さて、このような巨大な韓国に利益を与える集団がなぜ形成されたか。

日韓議員連盟は、冷戦時代における米国の勢力拡大のために作られた。


日韓議員連盟(にっかんぎいんれんめい)は、日本の超党派の議員連盟。 会長は自由民主党の額賀福志郎。その他、総理大臣の安倍晋三をはじめ大半を自由民主党の議員で構成する。 前身は1972年にアメリカの意向で発足した日韓議員懇親会で、1975年に現在の名称に改称。韓国の議員との交流などを積極的に行い、友好関係促進により、アジアでのアメリカの影響力の促進を目的としている。他に日韓関係の議員連盟としては朝鮮通信使交流議員の会、日韓海底トンネル推進議員連盟等が存在する。(Wikipedia――日韓議員連盟)

もともとは「アジアでのアメリカの影響力の促進を目的としてい」たのであるが、韓国が中国の支配下に入り、共産化してしまった現在、中国による日本の共産化の手助けをする結果となっている。

電通や日本テレビ放送網なども米国の傀儡として作られた組織であったが、中国の工作のもとで赤化の道具と化した。

2.

冷戦時代のもう一つの極である共産主義勢力は、朝鮮戦争を契機として開始された日本共産党への多額の資金援助にはじまる。

次の小名木善行氏による文章は秀逸である。

さて、この朝鮮戦争において、当時、GHQによって占領されていた日本は、後方基地として使用されていました。
さしものミグ戦闘機も、米軍の守りが固くて、日本にまで空爆をすることができなかった。

けれど北が戦いを有利に進めるためには、後方基地である日本をなんとかしなければなりません。
そこで、北の後ろ盾になっているソ連共産党は、現金による資金援助として、当時のお金で55万ドル、いまの相場でいえば324億円もの大金を、戦費として日本共産党「軍」に与えています。

これは、昭和26(1956)年の援助が10万ドル、ラストボロフから大村英之助氏に手渡されたのが45万ドルという大金です。

それだけではありません。
支那共産党も、北京機関から10億円、党学校から100億円、自由日本放送から5億円、人民艦隊経由で2億円、合わせて117億円もの戦費を、日本共産党に与えています。
また支那共産党は、これとは別に279億円の戦費を日本共産党に支給したといわれています。

こうした資金援助を受けながら、日本共産党は党員からいまのお金にして25億円のカンパ、トラック部隊による強盗で799億円、あわせて824億円の現金を集めています

つまり当時の日本共産党は、共産主義諸国の手先の「軍」となり、自力調達824億円、ソ連からの援助金396億円、支那からの援助金396億円、合計で1616億円もの戦費を、朝鮮戦争当時の日本国内における内部攪乱工作資金を集めていたわけです。
こういう巨額の資金が、大卒の初任給が、まだ数千円だった時代に動いていたわけです。

そして集めた資金の使途ですが、
1 武器購入、製造、使用、保管のために数千万円
2 中核派、独立遊撃隊、祖防隊兵士1万人の人件費として800億円
3 地下の非合法アジトや合法的事務所の設置費用として数十億円
4 非合法機関誌、パンフの出版、印刷、配布費用として十数億円
5 海上航路封鎖のための人民艦隊船舶15隻の確保と数千人の朝鮮人密航者の援助金として数百億円
6 北京機関の維持運営費として10億円
7 北京機関、党学校の維持運営費に100億円
8 自由日本放送局の開設と運営費に5億円
あわせて、千数百億円が費消されたといわれています。

要するに、朝鮮戦争に際して、背後から北朝鮮を援助し、また日本国内を攪乱させ、さらに朝鮮人を密航者を日本国内に呼び込み、後の在日朝鮮人問題の原因をつくる、そのための資金が、ソ連や中共政府、そして日本共産党員のカンパによって集められ、使われていた、というわけです。

要するに、いまある在日朝鮮人問題も、もとをたどせば、韓国からの大量の難民を意図的に呼びこみ、日本に引き入れ、日本に定着させた、もっというなら、莫大な費用をかけて手引きした日本国内勢力があったわけで、それが日本共産党であったわけです。

そしてこの問題は、単に朝鮮戦争当時だけの問題に限らず、その後も、そして現在にいたるも、水面下で、なかば堂々と、外国勢力からの不法な資金援助が、国内の反日勢力に大量に与えられているという事実も想起させます。
つまり、巨額の反日工作資金ないし日本解体工作資金が、日本国内にいる反日勢力に流れ込んでいるということです。

現実問題として、原発反対デモなど、数千人から万単位の人が国会議事堂を取り囲みますが、そこに集ったプロ市民たちの日当は一日1万円といわれています。
1万人に1万円を渡したら、それだけで1億円です。
他に、お揃いのTシャツやたすき、ビラなどを取り揃える経費、そしてそんなデモが毎週のように繰り返される。
資金はいったいどこから出ているのでしょうか。

広島や長崎での終戦記念日には、同市内のホテルは、すべて全国から集まるプロ市民たちによって満室になります。
その経費は、いったいどこから出ているのでしょうか。

あるいは沖縄のオスプレイ反対デモ、あるいは普天間移設に関するデモ、座り込みをするプロ市民たちは、仕事もしないで、いったいどこから収入を得ているのでしょうか。

そして、大手新聞社という肩書きを持ちながら、肝心の新聞そのものは大赤字でろくに売れてもいないのに、なぜか日本一といっていい高給が支給されている会社は、いったいどこから収入を得ているのでしょうか。

要するに、そうした諸々の活動の裏では、我々一般庶民には想像もつかないような巨額の資金が動いているということです。
そしてそういう黒い資金によって、メディアが占拠され、地方自治体の選挙や、国政選挙においても、黒い資金によって、膨大な票が買われている。
そしてその黒い資金に群がる人々がいる。
それがいまの日本であるということです。

これに対し、保守系の活動家は、みんな手弁当で、ひたすら自己の正義感、使命感だけで行動しています。
しかし、こうした外国や国内の売国勢力による巨費を投じた工作が現実のものである以上、国政が、ただこうした動きに手をこまねいて、何もしないということで本当によいのでしょうか。

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李鵬はイルミナティ13家族の李家の出身。

http://ameblo.jp/dragon-excalibur/entry-11997510819.html

日本消滅計画は、イルミナティの計画。

1995年段階で、福島の原発事故は計画されていたのだろう。

しかし、現実には、日本は消滅していない。

それどころか、中共政権こそが消滅しそうである。

4.

安倍首相のTPP参加、舛添支持、ヘイト・スピーチ法、は、本心から出ているのか、それとも、外国勢力への配慮なのか。

突然、ストレートな愛国的政策をとると傀儡勢力につぶされるので、小出しにしているのか。

わからない。

ただ、外国人管理法改正やパチンコ潰しやポルノ産業潰しの施策は実質的に在日の利権潰しにつながる。

私は彼に一縷の望みを持っている。

5.

イルミナティの計画は、アメリカと中国による世界の2分割であろう。

日本は、歴史的に、イルミナティの計画を潰してきた。

この歴史について次のページは非常に興味深いことを記している。

http://yoiko00.blog9.fc2.com/blog-entry-28.html

イルミナティがなぜ日本及び日本人の消滅にこだわるのか。

それは、日本及び日本人が、それぞれ神の国及び神の国の住民だからだ。

私は、原日本人が、カナン人のいなかったタガーマ州ハラン(高天原)から来た人々であり、将来、カナン人と戦うために用意された民族であると信じている。

われわれカナン人の霊的影響から逃れた者たちは、イルミナティ及びその道具である中国及び韓国の崩壊を祈るべきだ。

 

 

2016年6月23日





 

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