英米の法曹界におけるフリーメイソンの影響力は圧倒的である。

反死刑制度など、弁護士や裁判官の偏向した思想を見ると、おそらく、日本においても事情は同じと思われる。

以下、Eustace Mullins, Curse of Canaan, pp.119-120.より引用する：

スティーブン・キングの著書The Brotherhoodによると、イギリスでは、裁判官の50パーセントから70パーセントがメイソンであり、法律協会(米国の弁護士協会に相当)のメンバーの90パーセントがメイソンである。

見たところ、米国の法律制度におけるメイソンの影響力はそれを超えている。

アメリカには、連邦裁判所も、州裁判所も、地方裁判所もない。あるのは、メイソンの裁判所だけである。

結果として、証拠法や、証拠(非)開示の申立、その他の訴訟手続に基づく司法判断は「訴訟に関わるメイソンにとって、それが利益になるか、それとも不利益になるか」という基準にのみよって下されている。

『メイソン・ハンドブック』(183-184ページ):

「同胞のメイソンがわが組織のサイン、特に『グランド・ヘイリング・サイン・オブ・ディストレス』を出すのを見たならば、命がけでそれに従わねばならない。

あなたが陪審員であり、しかも、被告がメイソンである場合、彼が『グランド・ヘイリング・サイン・オブ・ディストレス』を出したならば、必ずそれに従わなければならない。

他の陪審員が別の判断を下したとしても、必要に応じて、あなたは独自の判断を下さねばならない。わが組織の名誉を汚さぬために、メイソンを有罪としてはならない。

2016年3月12日