何度も言うが、不換紙幣を刷る権利は、ただで商品を手に入れる権利である。

だから、政府に不換紙幣を刷る権利があるならば、政府は税金を取る必要がない。

税金を取らなければならなくなるのは、その不換紙幣を刷りすぎて、インフレになって金の価値が暴落しそうな場合だけである。

再度、同じたとえを使おう。

子供たちが集まって、模擬社会を作るとする。

ある子供は床屋、ある子供は八百屋・・・

ある子供は中央銀行。

中央銀行になった子供は、葉っぱを拾い集めて、自分のハンコを押して、それを子供たちに配り、その代わりにサービスや商品を提供してもらった。

葉っぱのお金を作って贅沢三昧の生活をした。

しかし、あまりにも葉っぱのお金を作りすぎたので、価値が低くなり、葉っぱを束にしないとものが買えなくなった。

そうなると、中央銀行も生活できない。

そこで中央銀行は議員担当の子供に頼んで税金を取れる法律を作らせ、政府担当の子供に頼んで徴税を行ってもらった。

中央銀行はそのお金でまた生活できるようになった。

不換紙幣があれば、税金は本来いらない。

税金が必要になるのは、インフレのときだけなのである。

2015年5月27日