トランプが強気なわけ
1.
ラファエルとフーフによると、テッド・クルーズは「市場に進出し、土地を獲得しようと」試みるクリスチャンを支援するために神によって油注がれているという。
この『終末における富の移動』によってクリスチャンは、あらゆる財政的な苦痛から解放され、真のクリスチャンは、政治的及び経済的な権力の座に上り詰め、それを通じて彼らはキリスト教文明を建設するだろう。
このキリスト教国が打ち立てられるときに、イエス・キリストは再臨されるのだ。
http://religionnews.com/2016/02/04/ted-cruzs-campaign-fueled-dominionist-vision-america-commentary/
トランプは選挙戦の初期の段階で、9.11の問題に言及し、その“首謀者”の一族から大統領候補が出る、ということはおかしいのではないかと発言した。
この発言については、日本のメディアは完全に“無視”だったが、その後のトランプの快進撃の理由は、トランプが恐らく公人として始めて、9.11の真相について語った、ということにあったのではないかと思われる。
9.11に関しては事件直後から多くの人たちによって、検証がなされ、ほんの僅か数年間でこの事件が疑いも無く“アメリカ政府によるテロ”であったことが解明されている。
常識的に言えばその当時に既に解っていることだけでも真実の解明に充分だったのだが、残念ながら、決定的な物証が欠けていた、という問題があった。
アメリカ政府がその物的証拠の全てを現場から持ち去り全ての情報を隠蔽したからである。
その空白をスノーデンの情報が埋めている、という事らしい。スノーデンの情報はロシアを経由してアメリカ国民にもたらされた。勿論アメリカの大手メディアはイルミナティの支配下にあるから報道しないが、トランプが9.11について、語った段階で多くのアメリカ国民はインターネットを通じて既にその情報を知っていた、だからこそトランプだったら自分たちをイルミナティのくびきから開放してくれるのではないかと考えた。それがトランプに対する支持が急速に広がった原因であったように思われる。
クレムリンは西側のメッセージを広める為に今は独立系のニュース機関であるプラウダを使って情報発信している。昨年9月11日の同紙は次のように伝えている。
ロシアは911の衛星画像証拠を開示。
航空機が衝突しただけでは、当然こういう溶解はいない。それも地上部分ではなく、地中の基礎だ。
ツインタワーの基礎の下部で発見された、巨大な「溶解した御影石」の大洞窟の写真。
これはWTBビル1と2の補強の鋼鉄、打ちはなしコンクリート、管状のコア構造を完全に爆発させるための熱核兵器によって起こされたものか?
証拠が出揃った今、2001年9月11日に実行された偽旗作戦は、複数の国家によって行われた共同的な謀略であったということは疑う余地もないものになった。アメリカ、イスラエル、サウジアラビアそしてイギリスはそれぞれ、 この人類に対する犯罪の遂行及び隠蔽に直接的に関与していたということが証明されているのである。
パキスタンの軍統合情報局(ISI)のような、他の国家主体および諜報機関も関与していたが、主に中心になっていたのはアメリカ連邦政府やイスラエル諜報特務庁(モサド)だ。
膨大な量の状況証拠だけをとっても、アメリカ政府が自らの国民に対して犯罪行為を行ったことを告発し、有罪を宣告しているに等しい。同様に、イスラエルの痕跡は9.11事件という犯罪現場にいたるところに見受けられ、犯罪的行為に直接的に関与していた事が伺える。
スノーデンがアメリカから逃亡し、ロシアに滞在することを選択したとき、彼と共に失踪したNSAの貴重なデータが911事件に関する意外な新事実の基礎となることなど、彼は殆ど知らなかった。
政府の最も高いレベルで行われた犯罪的な行為を、文章、写真、映像などで記録したNSAの隠されていた類まれな証拠の存在があったため、ロシアがその申し分ない権威を持って9.11事件の真相を暴露することができるようになったのである。そのため、今、ロシア政府が9.11事件周辺の本当の事実に関するデータを、断続的、そして、戦略的に大量に流出しているのだ。
重要なのは、ロシアのソーシャル・ネットワークは、9.11事件の本当の偽旗作戦(敵になりすまして行われる作戦)の犯人が誰であったかを示す莫大な量の証拠を一瞬にしてダウンロードすることが出来ることだろう。
まだそうはしていないものの、一方ではロシア政府は、インターネットの世界が「9.11事件の真相」と一般的に呼んでいる、地球を揺るがすような素材を発表する許可を出している。これらの偽旗作戦による攻撃が、近隣諸国や遠く離れた国々に対して戦争をしかけている本当の犯人によって組織的に利用されているという事実を考えると、私たちの世界はそのようなありのままの真実を熱望していると言える。
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2016年6月4日
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