HAARPが地震を誘発するだけではなく、日本に対して実際に使用されたように思われる証拠


Naturalnews.comのEthan A. Huffが、「HAARPが地震を誘発するだけではなく、日本に対して実際に使用されたように思われる証拠」という題で以下の記事を発表した。


Ouzounovが研究開発データの一部として提示した図を一瞥しただけでも、ほぼ完全な熱のリングが震源地の上空にあったことが分かる。

断層線からのラドンの放出によってこれらの熱の帯ができたことが事実であるならば、同心円の形状ではなく、もっといびつで、散乱した外観を呈するはずである。

この異常現象だけでも、地震の切迫が熱パターンの原因であるという理論が誤りであることが分かる。

さらに、地球磁場において検出された信号の周波数スぺクトルを視覚化するHAARP誘導磁力計によると、約2.5Hzの安定超低周波(ULF)が地震の数日前に放出されていた。

2.5HzのULFの周波数は、地震によって生み出される自然反響のそれととまったく同一である。しかも、HAARP誘導磁力計が示すように、地震発生前の数日間に継続的な地震が全く起こっていなかったため、当然、信号は地震を引き起こすために発せられていたと結論できる(http://presscore.ca/2011/?p=1624)。

特に日本で起こった9.0+のような大地震を引き起こすのに必要なパワーレベルで、かかる周波数を発生する能力はHAARPにはない、と主張する人もいるであろう。 しかし、様々な政府が反対の証言をしている。

1997年4月28日、当時の米国国防長官ウィリアム・S・コーエンは、アテネのジョージア大学にて開催されたテロ・大量破壊兵器・米国戦略に関する会議において重要な基調演説を行った。

テロについての質問をされた時に、当時すでに存在していた技術の種類に関する質問に答える中で、コーエンは次のように述べた:

「電磁波を使用して、遠方から、気候を変え、地震を発生させ、火山を噴火させることができる環境型のテロに従事している人々もいる」 (http://www.defense.gov/transcripts/transcript.aspx?transcriptid=674).

この発言は、「そのような技術など存在しない。指向性エネルギーを使って、地震活動をつくり出すことなど不可能だ」と述べる人々の主張と食い違っている。

明らかに、この技術は存在しているし、それが兵器として使用されているという意見は、根拠のない陰謀論などではまったくない。

その後、環境・安全保障・外交方針に関する欧州報告書が1999年1月14日に発表された。(http://www.europarl.europa.eu/sides/getDoc.do?pubRef=-//EP//TEXT+REPORT+A4-1999-0005+0+DOC+XML+V0//EN)

この報告書では、様々な種類の兵器脅威について概説されており、「HAARP―気候を乱す兵器システム」という題名の項もある。

そこでは、HAARPが「米国空軍と海軍によって共同管理されて」おり、その目的の1つは「強力な発信電波によってイオン圏の一部を加熱すること」であると説明されている。

さらに、重要かつ詳細な説明が続く:

「HAARPには多くの目的がある。大気の電気的特性を操作することによって莫大な量のエネルギーを制御することができる。兵器として使用することにより、敵に対して壊滅的な衝撃を与えることができる。HAARPは、従来の送信機と比較して、所定の地域に数百万倍のエネルギーを送ることができる。そのエネルギーは、対ミサイルシステムの可能性がある移動目標に対しても向けることができる。」

後ほどHAARPに言及した際に、これは「グローバルな関心事」であり、ほとんどの人々は、それが存在することさえ全く知らないと強調した。

もちろん、これは、10年以上も前に記されたものであるが、HAARPの透明化への圧力があるにもかかわらず、状況はあまり変化していない。

しかし、仮にHAARPが、本当に世界で発生する自然災害の原因であるならば、その計画の大部分が機密扱いされているのも当然と言える。

HAARP Fluxgate磁力計:

http://maestro.haarp.alaska.edu/cgi-bin/scmag/disp-scmag.cgi

Naturalnews.com
by: Ethan A. Huff

http://thewatchers.adorraeli.com/2011/06/10/new-nasa-research-points-to-possible-haarp-connection-in-japan-earthquake-tsunami/

 

 

2011年6月12日

 

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